ホステスとしての働き方はさまざまで、中には副業で働いている方もいます。そもそもホステスは、副業として働きやすい職業なのでしょうか。
今回は、クラブのホステスは副業として向いているのか否かについて、会社にバレない方法とともに解説します。

副業がバレる原因とは

副業でホステスを始めたいものの、会社にバレることが怖いとお悩みの方もいるでしょう。副業していることがバレないようにするためには、副業がバレる原因を知っておく必要があります。
副業がバレる主な原因は、住民税の額や社会保険の保険料が変わることです。ここからは、それぞれの原因について詳しく解説します。

住民税の額が変わる

住民税の額が変わることで、副業がバレてしまうことがあります。
そもそも住民税は、毎年1月末までに前年の給与支払報告書を各企業が自治体に提出することで決まります。具体的には、提出された給与支払報告書から自治体が給与収入を合算し、住民税を計算して企業に報告することで、企業は住民税の天引きをしているのです。勤務先が複数ある場合、最も給与が高い企業に報告されることから、本業側に副業をしていることがバレることがあります。

社会保険の保険料が変わる

社会保険の保険料が変わることで、副業がバレるケースもあります。
そもそも社会保険は、雇用形態に関わらず1週間の所定労働時間、及び1か月の所定労働日数が同じ職場で働いている正社員の4分の3以上になると被保険者になります。職場の規模によっては年間の収入が106万円を超える場合も社会保険の加入義務が発生します。この際、副業でも社会保険の加入義務要件を満たしていると、給与から天引きする際に本業の会社にバレてしまうことがあります。

クラブのホステスとしての副業はバレる？

副業としてクラブのホステスをする場合、必ずしも副業がバレないということはありません。しかし、クラブよりキャバクラの方がバレやすい傾向にあります。
では、なぜクラブのホステスの副業はバレにくいのでしょうか。ここからは、クラブのホステスとしての副業がバレにくい理由について、バレるケースとともにご紹介します。

給与所得ではなく報酬のためバレづらい

クラブのホステスとしての副業がバレにくい理由は、給与を「給与所得」ではなく「報酬」として受け取るためです。
クラブのホステスは、会社員ではなく個人事業主となります。給与所得ではなく報酬として受け取れるということは、社会保険の保険料が変わることがないということです。先述の通り、副業は社会保険の保険料が変わることでバレるケースが多いため、クラブのホステスの副業はバレにくい傾向にあります。
また、住民税も普通徴収となるため、自宅に納付書を郵送してもらえば、住民税が原因で本業の会社にバレる心配はありません。

金遣いの変化でバレることがある

クラブのホステスは、昼職と比べて給与が高いことがほとんどです。そのため、副業をすることでより多くの収入を得ることができます。これにより、身の回りにブランドものが増えたり、自分から奢る機会が増えたりするなど、金遣いに変化が見られる人は少なくありません。
しかし、極端に金遣いが変化すると、周りから不思議に思われたり「何か本業以外で収入を得ているのでは？」と疑われたりする可能性があります。

ホステスとしての副業で懲戒解雇されることはある？

ホステスとしての副業が会社にバレたくないと考える理由として、懲戒解雇されるのではという不安をお持ちの方もいるでしょう。実際にホステスとしての副業で懲戒解雇されることはあるのでしょうか。
最後に、ホステスとしての副業が懲戒解雇の対象になるのか否かについて解説します。

副業が禁止されている場合、可能性はある

会社によっては、そもそも副業が禁止されている場合もあります。この場合、副業がバレると懲戒解雇になる可能性があります。
会社が副業を禁止している場合、就業規則に明記されています。しかし、副業禁止違反の解雇については、本来副業は自由であるべきとされているため、よほど悪質か本業に大きな影響を与えていない限りは懲戒解雇の処分を下すことは難しいとされています。そのため、不当解雇としての請求が受け入れられることもあります。
ただし、不当解雇の請求をするということは裁判沙汰になるということです。問題を避けるためにも、まずは本業の会社が副業を禁止していないかを確認しましょう。

クラブでの副業によいイメージを持っていない層がいる

クラブのホステスの副業がバレても、必ずしも懲戒解雇になるとは限りません。しかし、クラブのホステスで副業をしていることをマイナスに捉える層がいることも事実です。
もし、上司や同僚がクラブのホステスとして働いていることにマイナスなイメージを持っている場合、本業の職場で働きにくさを感じるようになるかもしれません。
クラブのホステスは決して人目をはばかるような仕事ではありませんが、一部の人はクラブでの副業によいイメージを持っていないということを理解しておきましょう。

解雇の宣告を受けたときの対処法

万が一解雇の宣告を受けた場合は、不利益を減らすために以下の5つのことをしましょう。

・感情的にならず適切な戦略を練る
・解雇無効を主張して出勤する
・解雇理由を聞く
・不当解雇と主張したい場合は有利となる証拠を集める
・解雇の撤回を求めて交渉する

前述の通り、解雇を宣告されても、場合によっては不当解雇となって解雇を撤回できる可能性があります。解雇の宣告を受けたからと自暴自棄にならず、冷静にすべきことをしましょう。

まとめ

ホステスの副業は、収入を増やすための素晴らしい選択肢の一つです。特に、クラブのホステスは副業がバレにくい職業です。
まずは、会社が副業を認めているかを確認し、副業を認めている場合はクラブのホステスの副業を始めましょう。